私が若かった頃は、保険屋さんに勧められるまま、月額１５，０００円程度の医療保険に加入して１０年間保険料（合計１８０万円）を払い続けましたが、これからお話しする内容を知ってから無駄だと分かり解約しました。それでは、生命保険の死亡保障以外は、なぜ必要無いかについて、さっそく説明していきます。
健康保険の役割
日本の健康保険は、「国民皆保険」といって国民みんなが保険に入っているので、民間の生命保険で補償する事故や病気での入院費・治療費が無くても、必要最小限・平等に保証されます。その制度の内容を次から説明していきます。
①【高額医療制度】：同じ月にかかった治療費や入院費などの医療費が、自己負担額（約１０万円程度）を超えた場合は、あとで払いすぎた分が払い戻されるものです。
これは、年収によって幅はありますが、７０歳未満で年収５００万円の人が、総医療費１００万円の治療を受けると、自己負担限度額は約９万円になりますので、窓口で３割負担の３０万円を支払っても、後で２１万円が払い戻されることになります。仮に半年入院したとしても、約５４万円（＝９万円×６か月）の貯金があれば十分対応できます。
但し、以下のものは健康保険が適用されませんので、高額医療制度の対象外になります。
- 先進治療（効果が検証中の医療行為ですので、病気が治る可能性が高いとは言えない治療法です。）
- 治療以外の医療行為（美容整形等）
- 保険対象外の医薬品
- 個室利用による差額ベット代
②【傷病手当金制度】：事故や病気で働けなくなった時に生活保障するために支給される手当金になります。
業務以外のケガや病気で休業して給与の支払いが無い場合には、最大受給期間は、１年６か月で平均月収の２/３が支払われます。
国民年金・厚生年金の役割
「国民年金（自営業者）」や「厚生年金（会社員）」加入者が亡くなると、死亡当時に生計維持関係にあった遺族に「遺族年金」が支給されます。
自営業の遺族は『遺族基礎年金』を、会社員の遺族は『遺族年金+遺族厚生年金』を貰える制度で、家族構成や月給額により異なりますが、概算で以下のとおりです。
・会社員で月給２５万円で子供が２人いる妻の場合は、月額約１４万円支給されます。
・自営業者で子供が２人いる妻の場合は、月額約１０万円支給されます。
生命保険の見直し
健康保険と年金の役割をみてきたところで、以下のことが分かったと思います。
①医療保障は、健康保険の高額医療制度と傷病手当金制度により、通常の医療行為であれば、半年間の治療でも貯金６０万円もあれば対応できますので、あえて入院給付金+３大疾病（保険料月額５，０００円）と就業不能保険（保険料月額１，５００円）の月額６，５００円の医療保険に入る必要はないです。
仮に、１０年間医療保障保険を継続すると、７８万円（６，５００円×１２か月×１０年）の出費になりますが、投資信託で１０年運用すると、約１６０万円の資産形成になります。
②死亡保障は、子供が社会人となって養育費が無くなるまでは、遺族年金だけでは金額が不足するため、子供が社会人になる時期までは死亡保険に加入する必要はありますが、死亡保障額は、遺族年金を加味して必要最小限にしましょう。
また、子供が社会人になった家庭では、死亡保障は必要ありませんので、その保険に掛けていた金額は、資産形成に回しましょう！
まとめ
民間の生命保険に加入する場合は、既に加入している公的な「健康保険制度」「年金制度」の仕組みを理解した上で、必要最小限の範囲に絞ることで、保険料の支出を大幅に減らせますので、是非、見直しを行ってください。・・・positive smile😊
