資産形成

新NISAの手数料改正でVYMの魅力が向上!

お悩み人
お悩み人
新NISAでの米国株の売買手数料や為替手数料が安くなると聞いたのですが、本当ですか?
本当みたいですよ!投資経験がある2級FP技能士の筆者に聞いてみましょう!
案内者
案内者

主要ネット証券会社の「SBI証券」「マネックス証券」「楽天証券」が、新NISA口座開設者数を確保するため、以下のように動き出しましたので、VYMに代表される米国高配当ETFなどの手数料デメリットが減ります

売買手数料の無料化

為替手数料の値下げキャンペーン

新NISAでの売買手数料の無料化

主要ネット証券会社が、新NISAから適用を開始する予定であることが、各社HPの新NISA特集ページで掲載され始めました。

国内株式の売買手数料

各社ともに、NISA口座及び特定口座での売買手数料が無料になります。

投資信託の売買手数料

各社ともに、NISA口座及び特定口座での売買手数料が無料になります。

但し、販売されている投資信託によっては、買付時に販売手数料、売却時に信託財産留保額といった手数料を取るものもありますので目論見書などで確認する必要があります。

注意ポイント

販売手数料は、投資信託の販売会社に支払う手数料になりますが、手数料のかからない投資信託(ノーロード商品と言います)を選択しましょう。

注意ポイント

信託財産留保額は、投資信託を換金(解約)した時に発生する手数料になり、0.2〜0.3%の手数料が換金(解約)代金から差し引かれる形で徴収されますが、手数料のかからない投資信託を選択しましょう。

ポイント

信託報酬は、投資信託を保有中に毎年発生する運営管理費になりますので、信託報酬が安いインデックス型投資信託などを選択しましょう。

米国個別株の売買手数料

各社ともに、NISA口座では無料に、特定口座では従来とおりの売買手数料がかかります。

但し、売却時に発生する現地取引費用(0.000008米ドル/1米ドル)は無料化にはなりません。

米国ETFの売買手数料

各社ともに、NISA口座では無料に、特定口座では従来とおりの売買手数料がかかります。

但し、売却時に発生する現地取引費用(0.000008米ドル/1米ドル)は無料化にはなりません。

ポイント

信託報酬は、ETFを保有中に毎年発生する運営管理費になりますので、信託報酬が安いインデックス型ETFなどを選択しましょう。

為替手数料の値下げキャンペーン

米国株を売買するためには、米ドルと円を両替する必要がありますが、この両替時に為替手数料を支払うことになります。

こちらも新NISAを意識したキャンペーンが主要ネット証券会社で展開され、SBI証券と楽天証券が無料化しました。

SBI証券の為替手数料

2023年12月1日から、米ドル為替手数料が無料化しました。

マネックス証券の為替手数料

買付時為替手数料の無料化キャンペーンを2019年から継続して実施しています。

円から米ドルへの両替

  1. マネックス証券で米ドル購入する場合:為替手数料は片道25銭になります。
  2. キャンペーン期間中為替手数料が無料になります。(3か月ごとに見直しを行う恒久的な制度ではありません。)

円から米ドルへの両替

  1. マネックス証券で円に両替する場合:為替手数料は片道25銭になります。
  2. キャンペーンはありません。

楽天証券の為替手数料

2023年12月5日から、米ドル為替手数料が無料化しました。

新NISA口座での証券会社比較

3社とも売買手数料では差が無くなり、日米為替手数料で若干の差がでてきましたので比較表を作成しました。

下表の赤枠内だけの評価としては、SBI証券、楽天証券、マネックス証券の順になりますが、3社とも遜色は有りませんので、総合的にあなたに合った証券会社を選択する参考としてください。

NISA口座を開設する金融機関の選び方をまとめた以下のブログで、あなたに合った証券会社を見つけてみましょう!

VYMなどの米国高配当ETFの魅力が向上

米国高配当ETF購入時の為替手数料と買付手数料が、SBI証券・マネックス証券が無料化なったことから、2社の証券口座では元本を減らさずに米国高配当ETF投資することが出来るようになります。

新NISAでVYMを500万円購入した場合に日本円での年間分配金受取額は、為替リスクを考慮しない場合、主要ネット証券では以下の金額になり、一般店舗での購入より受取金額が最大1,128円多くなります。

  • SBI証券:135,000円
  • 楽天証券:135,000円
  • マネックス証券:134,769円

なお、VYMを成長投資枠の1,200万円まで保有した場合は、一般店舗との差は年間最大2,707円になります。

更に、表を見てみますと、米国課税10%が比率的には大きい存在ですね。

VYMの魅力を詳しく知りたい方は、以下のブログで紹介していますので、是非ご覧ください。

まとめ

2024年から始まる新NISAに向けて各種手数料が改正されたことで、増々、投資環境が良くなってきていますので、インデックス型投信信託の長期投資による資産倍々増の他に、米国高配当ETFなどで分配金を受け取りながら、生活の質を高めていきましょう!・・・positive smile😊

  • この記事を書いた人

positive-smile

1961年生まれ、青森県出身、王林とルフィーが大好きな62歳です。 還暦を過ぎてから自分の人生を振り返り、体験してきた様々な経験をブログにまとめ、若い方から同年代の方々のライフデザインに役立つ情報を逐次発信しますので、宜しくお願いします。

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