１年間で10万円以上の医療費を支払う視力回復のレーシック手術とか不妊治療代とか金額が大きい場合は、忘れずに医療費控除を利用すると節税になります。これから解説する内容を読んで頂けたら、扶養している家族も含め大きい手術をした場合の控除対象と控除額が分かりますので少なからず家計の助けとなります。
医療費控除の対象者
医療費控除を受けることができる対象者は、自分と生計を一にしている家族の医療費の支払いも対象になりますので、同居している配偶者や子どもだけではなく、子どもからの仕送りで生活している親や、その他の親族も対象となります。
そのため、家族全員の医療費が1年間で10万円を超えていたら（所得が200万以下なら所得の5％）医療費控除を受けることができます。
そのため、家族の医療費でかかった領収書も、自分の領収書と同様に自宅等で大切に保存しておくことをお薦めします。
医療費控除の対象となる費用
医療費控除の対象となる費用は、診療費や治療費以外にも控除が適用される範囲は広く、義手や義足の代金や、交通費なども医療費控除の対象となります。
具体例として、医療費控除の対象と対象外で区分した分類表を下に準備しましたので、医療費控除の対象判定の参考にしてください。
医療費控除の計算
医療費控除額及び還付金額は、以下の計算式で算出できます。
- 医療費控除額＝1年間で支払った医療費ー保険金等で補填される金額ー10万円
- 還付金額＝医療費控除額×累進課税率
具体例を下表に示しており、この例の場合は、医療費控除額が８０万円で、還付金額は8万円となります。
まとめ
医療費は、健康保険や高額療養費制度などで大部分がカバーされますが、それらを差し引いても定められている金額以上の費用がかかった時に医療費控除を受けることができます。
医療費控除の上限額は200万円と大きいため、自分や家族がケガや病気をして医療費による出費が高額になった場合は、医療費控除を利用して賢く節税しましょう！・・・positive smile😊
